理系採用のプロフェッショナル集団
2018/10/28
ダイレクトリクルーティング

ダイレクト・リクルーティングサービスを検討する際に、最低限チェックすべき3つのこと

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①自社の採用ターゲットと媒体の母集団が合っているのか
〜割合ではなく、絶対数をみよう〜

媒体に出してみたは良いものの結果が出なかった理由の一つとして、母集団がもともと合っていなかったということがあります。媒体資料を見る際には、割合ではなく絶対数を見るように注意しましょう。
例えば、以下の図を見てみましょう。

例えば貴社が、旧帝大の理系学生を主な採用ターゲットとしていた場合、サービスAは登録者が10万人で、サービスBの登録者1万人よりも圧倒的に数が多いが、理系学生の登録学生が5400人のサービスBを選択することが採用成功には大切。なぜなら理系の旧帝大の学生数はサービスBに圧倒的に多いから。多くの媒体資料では、ここの数字がぼかされたりしているため、『理系の旧帝大の人数は何人いるのですか?』といった質問をして、ターゲットがどれだけいるのかを明確に知りましょう。

②歩留まり率は、サービスによって変わる
〜開封率・返信率だけでなく内定からの承諾率も見よう〜

媒体を検討する際には、入り口の接触可能人数だけでなく、出口の内定承諾者数まで考えることを意識しましょう。

よく人事の方から、今年は内定承諾率が課題でした。中々アトラクトしきれないんです。社内の問題なので反省していますと聞きますが、これは人事の問題だけでなく、媒体の性質の影響を受けていることが多いです。

例えば、就職活動に積極的な学生が多いサービスCは、序盤はたくさん返信が来て素晴らしいサービスのように思われるが、その学生は自社だけでなく他社もたくさん見ているケースが多く、最終的に別の会社に流れることが多いです。内定承諾率がどれくらいなのかまで、見て見るようにしましょう。

 

③新たなチャンネルとして定着させることができるのか
〜料金体系からわかる定着可能性〜

媒体を検討する際には、「費用対効果が良いのかどうか」で検討を進めることが多いが、しっかりとチャンネルとして定着させることが出来るのかどうか、そして、費用対効果が良いのかどうかと検討するようにしましょう。

その際に参考になるのが、成果報酬型と定額型というサービスの料金体系です。心理的な面も大きく、成果報酬型は導入にコストがかからず、それがゆえにあまり利用しきれなかったとしても、「今年はトライアルだったので、あまり利用しなかったです」と言った声も、その結果の一つです。目的としては、『確実に人を採用できるチャンネルを確立すること』なので、その目的から、採用チャンネルを捉えてみましょう。

 

いかがでしたでしょうか。ダイレクト・リクルーティングは採用市場では、スタンダードな採用チャンネルとなりつつあります。それがゆえに、毎年検討に上がってくると思いますが、その際には最低限上記の3点を意識するようにしましょう。

 

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